E・F・シューマッハー「スモール・イズ・ビューティフル」

経済学は科学的アプローチ（実在する対象を客観的に捉え、そこから普遍的な法則を導く方法）を採るが、経済活動には人間の意思が介在するから、物理法則のような普遍性があるかはいささか疑問である。
例えば、次に皆既日食が出現する日は予測できても、景気が減速する時期を予測することは難しい。目先の景気動向を予測するのが困難な理由は、予測に関わるパラメーターが多いという理由よりも、そこに人間の意思や心理が深く関わっているからだと考えられる。
経済学が人間の心理を全く考慮していないというわけではない。しかし、経済学で扱っている人間行動（大衆心理）はほとんどが画一的で硬直化している。
仏教経済学は、従来の経済学に不足していた新たな価値観や尺度、すなわち仏教的、あるいは東洋的な価値観と、それに基づく行動規範を導入したと見ることができる。
金銭的価値に替わる価値は、小欲知足と非暴力、簡素などである。これらの価値は金銭のように定量化することが難しいから、見方によっては情緒的、精神主義にも見える。

シューマッハーの指摘は現在の日本にもあてはまりそうだ。
政府や日銀は消費を増やすことに躍起になっている。これは、消費意欲が旺盛で消費者物価が上昇することが「豊かである」という前提に立っている。
仏教経済学から見ればこれは非常に不合理だという。「消費は人間が幸福を得る一手段にすぎず、理想は最小限の消費で最大限の幸福を得ることである」と説いている。
近年は日本でも、消費が豊かさの尺度とは限らない、と考える人が増えているように感じる。これは大量にモノを製造して、大量に消費する時代に対する反動であり、反立であるに違いない。断捨離や捨てる技術がもてはやされるのもその現われであろう。
一方、今の日本経済を支えている柱の一つにインバウンド需要がある。爆買いという言葉も2014年ごろから盛んに使われるようになった。
インバウンド需要の中心は中国をはじめ、近年経済成長が著しい国の訪日客である。このような経済成長が著しい国では、かつての日本がそうであったように、自然環境の破壊という暴力も猛烈な勢いで進んでいる。
いまや温暖化対策は地球規模の待ったなしの課題にまでなっている。
まさに成長には限界があることを多くの人が感じているに違いない。この対応策に仏教経済学が適しているのか否か、私には判断がつかないが、成長を前提とした経済政策に対する反立が求められていることは確かだろう。
総務省が2016年2月26日に公表した2015年国勢調査の速報値によると、日本の総人口は1920年の調査開始以来初めて減少に転じた。今後日本は人口減少と高齢化が進む。このことからも、成長を前提としない経済政策が必要とされるのではないか。