アマゾンと、アメリカの映像配信サービス会社「Netflix」が、2015年9月から日本で映像配信(動画配信)サービスを開始することが報じられた。 日本では(NHKを除き)テレビは無料で見られるという感覚が根強い。従って、有料映像配信サービスの競合をテレビだと捉えると、「お金を払ってでも見たいコンテンツ」がよほど充実していないと広く普及するのは難しいと思われる。 テレビやWeb上の動画サイトなど、無料でコンテンツを入手できるサービスが既に市場に浸透している場合、あらたに有料のサービスを普及させることは極めて難しい。 タダだと思われていたものが、長い時間をかけて有料になった(有料化に成功した)ものもある。 テレビの視聴率は、昔と比べると全体に低下しているようだ。視聴率のトップ10を見ると20%を超えるものは稀(まれ:NHKの朝ドラのことではない)で、人気番組であっても大抵の番組は10%台である。 日本の市場を考えるとき、今ひとつ考えておく必要があるのが高齢化の進展である。今後日本では益々高齢者が増えていく。高齢者がスマートフォンを操作して映像・動画を視聴している姿は想像し難い。 |
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2018/7月 追記
上記ブログ記事を書いてから約3年が経過した。日経新聞デジタル(2018/7/13)に動画配信サービスに関する記事が出ていた。根強いファンが多いスポーツ番組をめぐって、動画配信サービス会社と衛星放送などの有料チャンネルの間で熱い戦いが始まっているようである。 (あたりまえのことだが)ネット配信事業者のすべてが順調なわけではない。 |
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2018年8月追記
ネットフリックスをはじめとするOTT(Over The Top:高速通信回線を使う映像配信事業者)の状況や、それに対峙する国内テレビ局の状況などは、「テレビ最終戦争」(大原通郎:著、朝日新聞出版)に詳しい。 「若者のテレビ離れ」とテレビ局の苦戦総務省・情報通信政策研究所の調査を元にすると、10代~20代の若者のテレビ離れが進んでいる。 FANGないしFAANGいま世界のメディアはFANGというモンスターの攻撃に飲み込まれようとしている。FANGとはフェイスブック、アマゾン、ネットフリックス、グーグルである。これにアップルを加えてFAANGと呼ぶこともある。 テレビ局の活路OTTが勢力を拡大するなか、テレビ局はどこに活路を見出すのか?
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2019年1月 追記 ネットフリックスの快進撃続く 2019年1月19日の朝日新聞記事によると、 ネットフリックスの有料会員数は日本を含めた全世界で、前年比26%増の1億3926万人に達した。米国以外の伸びが大きく、その要因として、各国の市場に合わせたコンテンツ提供、および同社のオリジナル映画の広がりをあげている。 ネットフリックスは業績も好調。2018年度決算は、売上高157億9434万ドル(前年比35%増)、純利益は前年の2.16倍の12億1124万ドルであった。
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2019年11月 追記 アップルが動画配信「Apple TV+」を開始
アップルは2019年11月2日、新しい動画配信サービス「Apple TV+」を開始した。Apple TVアプリケーションで月額600円で利用できる。
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